身体障害とは？種類や仕事での困りごと、職場での配慮の伝え方を徹底解説

「身体に障害があっても、自分らしく働ける場所は見つかるだろうか」「職場の人にどこまで自分の状態を伝えていいのだろう」と、就職や転職を前に不安を感じている方は少なくありません。身体障害と一口に言っても、その状態や必要な配慮は一人ひとり大きく異なります。この記事では、身体障害の基礎知識から、仕事選びの視点、そして企業に自分の特性をポジティブに伝えるコツまで、安心して社会へ踏み出すためのヒントを詳しくお届けします。

身体障害とはどのような状態か

身体障害とは、先天的、あるいは病気や事故などの後天的な理由によって、身体の機能に一定以上の制限が生じ、長期にわたって日常生活や社会生活に制約を受ける状態を指します。日本では「身体障害者福祉法」に基づいて、その程度や状態により「身体障害者手帳」が交付されます。

身体障害と聞くと、車椅子を利用している方や杖をついている方をイメージされることが多いかもしれませんが、実はその種類は多岐にわたります。法律（身体障害者福祉法施行規則）では、主に以下の区分で定められています。

• 視覚障害： 視力が著しく低い、あるいは視野（見える範囲）が狭い状態です。
• 聴覚・平衡機能障害： 音が聞こえにくい・聞こえない状態、または身体のバランスを保つ機能に制限があり、ふらつきやめまいが生じやすい状態です。
• 音声・言語・そしゃく機能障害： 発声や言葉による意思疎通が困難な状態、または食べ物を噛み砕いて飲み込む機能に制限がある状態です。
• 肢体不自由： 手足や体幹（胴体）の機能に障害があり、歩行や筆記、姿勢の保持などの動作が難しい状態です。
• 内部障害： 心臓、腎臓、呼吸器、ぼうこう・直腸、小腸、肝臓の機能障害、およびヒト免疫不全ウイルス（HIV）による免疫機能障害を指します。

身体障害の大きな特徴の一つに、「外見からは分かりにくい障害がある」という点があります。特に内部障害の方は、表面的には健康に見えるため、周囲から「疲れやすいのはやる気がないから」と誤解されてしまうなど、特有の生きづらさを抱えるケースも少なくはありません。

また、障害の程度を示す「等級（1級〜6級）」がありますが、同じ等級であっても、「できること」と「サポートが必要なこと」は人それぞれ違います。まずは自分の身体が今どのような状態で、何が得意で何が苦手なのかを、自分自身がフラットに見つめてみましょう。それが就職準備の第一歩に繋がります。

日常生活と仕事で出やすい困りごと

身体障害を抱えながら働く上で直面する「困りごと」は、物理的なバリア（障壁）だけではありません。コミュニケーションや心身のコンディション維持など、さまざまな場面でハードルが生じることがあります。

1. 物理的な移動と環境のバリア

肢体不自由の方にとって、会社の段差、狭い通路、重い扉などは、毎日の業務を妨げる大きな要因になります。また、車椅子を利用している場合は、デスクの高さが合わなかったり、多目的トイレが遠かったりすることで、仕事の生産性が下がってしまうこともあります。通勤ラッシュ時の電車移動が身体的な痛みや極度の疲労に直面することも、肢体不自由や内部障害の方に共通する大きな悩みです。

2. 情報伝達とコミュニケーションの壁

視覚障害の方であれば、紙の資料を読み取ることや、PC画面上の細かいアイコンを判別することが困難な時があります。聴覚障害の方であれば、会議での発言内容が聞き取れなかったり、複数人が同時に話す場面で会話から取り残されてしまったりすることがあります。電話応対が必須の職場では、相手の声のトーンから感情を読み取ることが難しいことがストレスに繋がるケースも見られます。

3. 体力とコンディションの維持

内部障害の方に多く見られるのが、「持久力の低下」や「極端な疲れやすさ」です。長時間の立ち仕事や、休憩なしの連続作業が難しい場合があります。また、定期的な通院や服薬が必要な場合では、周囲にその理由を言いづらいと、休みを取ることに罪悪感を感じてしまい、結果として無理を重ねて体調を崩してしまうという悪循環に陥りやすいのです。

4. メンタル面への影響

「周りに迷惑をかけてはいけない」という強い責任感から、できないことを「できない」と言い出せずに抱え込んでしまう方は非常に多いです。周囲の視線を気にしすぎたり、自分の能力を過小評価してしまったりすることで、本来持っているポテンシャルを発揮できなくなるという心理的な困りごとも、無視できない要素です。

仕事内容や職場環境を選ぶときの視点

自分に合った仕事を選ぶ際、大切なのは「障害があるからこの仕事は無理だ」と可能性を狭めるのではなく、「どのような環境や工夫があれば、自分の強みを活かすことができるか」という視点を持つことです。

環境のチェックポイント

まずは、物理的なバリアフリー状況を確認しましょう。

• エレベーターやスロープの有無、通路の幅
• 多目的トイレの設置状況
• 通勤の利便性（駅から近いか、混雑を避けられるか）
• 在宅勤務（テレワーク）の選択肢があるか

最近では、ICT（情報通信技術）の発展により、在宅で完結する仕事も増えています。通勤自体が大きな負担になる場合は、フルリモートの求人を検討することも有効な選択肢の一つです。

仕事内容のミスマッチを防ぐ

自分の特性を活かせる業務内容かどうかを見極めます。

• 視覚障害： 音声読み上げソフトを活用できる事務職など。
• 聴覚障害： チャットツールを活用したエンジニア、デザイナー、静かな環境でのデータ入力など。
• 肢体不自由・内部障害： 身体への負荷が少ないデスクワーク、Web制作、事務職など。

「事務職なら安心」と思い込みがちですが、実際には「大量の書類を運ぶ」「電話応対がメイン」といった業務が含まれることもあります。求人票の文字情報だけでなく、実際の動線や細かい業務フローを確認することが大切です。

企業の「理解」と「実績」

障害者雇用の実績がある企業は、配慮のノウハウが蓄積されているため、スムーズに受け入れてもらえる可能性が高いです。しかし、実績がない企業であっても、こちらの要望に対して真摯に耳を傾け、一緒に解決策を考えてくれる姿勢があるなら、そこは「良い職場」になる可能性があります。選考の段階で、こちらの事情を伝えた際の反応をしっかり観察しておきましょう。

配慮内容を整理して伝えるポイント

企業に対して自分の障害について説明する際、多くの人が「わがままを言っているように思われないか」と不安になります。しかし、合理的配慮とは特権ではなく、「公平に働くためのスタートラインに立つための工夫」のひとつです。

相手に正しく理解してもらうためには、以下の3ステップで情報を整理しましょう。

「できること」と「できないこと」を具体化する

抽象的に「足が悪いです」と言うのではなく、「3kg以上の荷物を持つことは難しいですが、デスクでのPC入力は問題なく行えます」というように、動作ベースで伝えます。

「なぜその配慮が必要か」を理由とともに伝える

例えば内部障害の方なら、「1時間おきに5分間の水分補給と休憩をさせてください」とだけ言うのではなく、「身体の水分バランスを一定に保つ必要があるため、こまめな補給ができれば、終日安定して集中力を維持できます」と伝えます。配慮が「業務のパフォーマンスを維持・向上させるため」であることを強調するのがポイントです。

具体的な「解決案」を提示する

企業側も「どう助ければいいか分からない」と戸惑っていることが多いです。

「PCの画面を拡大するソフトを導入してほしい」

「会議の際は、正面に座らせていただき、口元が見えるように配慮してほしい」

「通院のため、月に一度は有給休暇や早退の調整を相談させてほしい」

このように、相手が「それなら配慮ができそうだ」と思える具体的な案を提示することで、建設的な話し合いができます。

まとめ 自分の状態に合った働き方を一緒に考えよう

身体障害を抱えながらの就職活動は、時に自分自身と深く向き合う苦しさを伴うかもしれません。しかし、自分の特性を正しく理解し、それを補うための工夫や配慮を言葉にできるようになれば、あなたは企業にとって「自己管理能力の高い人材」として評価される可能性があります。

仕事は人生の一部であり、すべてではありません。無理をして身体を壊してしまっては元も子もありません。あなたが安心して、誇りを持って働ける場所は必ずあります。

私たち「ぷれいすグループ」では、大阪を中心に障害をお持ちの方々の就職をサポートしています。一人ひとりの「困りごと」に寄り添い、企業との橋渡しをしながら、納得のいく働き方を一緒に作り上げていきます。

「何から始めたらいいか分からない」「自分の特性をどう説明すればいいか悩んでいる」という方は、ぜひ一度ご相談ください。一歩ずつ、あなたのペースで、新しい未来への土台を一緒に築いていきましょう。