高次脳機能障害とは?症状・原因・仕事での困りごとと支援制度を解説

高次脳機能障害(こうじのうきのうしょうがい)という言葉、あまり聞きなじみがないかもしれません。でも実は、交通事故や脳卒中(脳梗塞やくも膜下出血など)をきっかけに、誰にでも起こる可能性のある障害です。

この障害は、脳の考える、感じる、動かすといった、いわゆる「脳の高次な働き」が損なわれる状態を指します。つまり、外からは見えにくいものの、「考えがまとまらない」「うっかりが増えた」「感情のコントロールが効きにくい」など、本人や周囲が日常で困りごとを感じやすい障害なのです。

どんな症状があるの?

高次脳機能障害では、次のような症状が見られます。

  • 記憶障害:直前のことを忘れる、新しいことを覚えられない
  • 注意障害:集中が続かない、複数のことを同時にこなせない
  • 遂行機能障害:物事の段取りがうまくできない、計画通りに行動できない
  • 社会的行動障害:感情のコントロールが難しくなる、対人関係でトラブルが起きやすい
  • 失語・失行・失認:言葉が出にくくなる、道具の使い方がわからなくなる、ものを正しく認識できない

これらの症状は一人ひとり異なりますし、軽い場合もあれば重度の場合もあります。

外から見えないからこそ、誤解されやすい

この障害の大きな特徴は、「見た目では分かりにくいこと」です。骨折や車いすのように外から見て分かる障害ではないため、周囲から「怠けているのでは?」「やる気がないのでは?」と誤解されてしまうことがあります。

実際には、本人はとてもがんばっているのに、脳の損傷によって情報の処理や行動のコントロールがうまくいかなくなっているのです。この見えないという点が、本人にも周囲にも大きなストレスに繋がります。

主な原因

主な原因は、以下のような脳への外傷や損傷です

  • 脳血管障害(脳卒中、くも膜下出血等)
  • 外傷性脳損傷(交通事故や転倒による頭部外傷など)
  • 脳炎や低酸素脳症などの後遺症 。

こうした原因が明確で脳の器質的損傷を原因として認知機能の障害が生じる状態とされています。

治療法とリハビリテーションの種類

高次脳機能障害に対する治療とリハビリには、多方面からのアプローチが必要です。

  • 言語療法(SLP):コミュニケーションのサポートや失語の改善。
  • 作業療法(OT):記憶や注意、行動の遂行に関する訓練。
  • 認知リハビリテーション:遂行機能や社会的行動の回復。

日常でできる工夫

高次脳機能障害がある方が日常を少しでも快適に過ごすために、以下のような工夫が役立ちます:

  • メモやチェックリストを活用して「忘れた!」を防ぐ
  • タイマーやアラームで時間管理:時間の目安を持つことで過負荷を避ける
  • To‑Doリストの優先順位付け:大切なものをスムーズにこなすために
  • 休憩の習慣化:短時間でも頭をリセットすることが集中力維持に効果的
  • 家族との工夫共有:「こうすると助かる」を伝えることで相互理解が深まる

職場で注意すべきポイント

仕事を続ける際には、以下のような配慮が有効です

  • 作業を視覚的に整理:チェックリストや進行フローで見える化
  • 静かな環境の確保:集中しやすい席や対策を相談する
  • 余裕のあるスケジュール:急ぎすぎず余白をもって業務を設定
  • 進捗確認の導入:定期的に確認してもらえる体制をつくる

高次脳機能障害のある方が安心して職場で働き続けるためには、個々の症状に合わせた配慮が欠かせません。以下に、上記に加えて有効とされる職場での工夫や支援のポイントを詳しくご紹介します。

1. 業務マニュアルの作成と活用

文章や口頭での指示だけでは混乱しやすいため、業務手順をマニュアルとして残しておくと、何度でも確認できて安心です。図や写真を用いた「ビジュアルマニュアル」が特に効果的とされています。

2. 作業の分割と段階的指示

「ひとつずつ」「小分けにして」伝えることで、情報の処理負担が軽減されます。たとえば「メールをチェックして返信して、書類を印刷する」など複数の指示を一度に出すのではなく、順番に確認しながら進められる工夫が大切です。

3. 記録を残す習慣の徹底

記憶障害がある場合は、予定やタスクを手帳やデジタルメモ、ホワイトボードに記録することで、忘れによるトラブルを防げます。また、同僚や上司も進捗を共有しやすくなります。

4. 支援者・職場内理解者との連携

社内に相談できる支援者(産業医、上司、同僚)を明確にしておくと、困ったときにすぐに頼ることができます。あらかじめ「こういうときに助けてほしい」という共有があると安心です。

5. 環境刺激のコントロール

感覚過敏や注意障害がある場合、周囲の話し声・BGM・照明なども集中を妨げる要因になります。耳栓やパーテーション、デスクライトの設置など、環境調整を柔軟に行うことが重要です。

6. 業務の棚卸しと再構成

苦手な業務・得意な業務を洗い出し、強みを活かせるよう業務内容を再構成することも有効です。すべての業務を均等にこなすのではなく、「できること」「やりやすいこと」に焦点を当てる職場づくりが望まれます。

職場での支援体制例

厚生労働省の資料によると、「高次脳機能障害者の就労支援に関するガイドライン」においても、以下のような支援が推奨されています:

  • 作業内容の明確化と視覚化(例:手順カードの使用)
  • 中間チェックポイントの設定
  • 忘れても怒らない雰囲気づくり
  • 報告・連絡・相談のタイミングの明確化(いつ・誰に・何を)

また、職業リハビリテーション専門職(ジョブコーチなど)による職場への助言も、円滑な定着支援に役立ちます。

高次脳機能障害は、外見からは分かりにくい症状も多いため、誤解されやすいという課題もあります。しかし、職場の理解と適切な支援があれば、本人の力を十分に発揮できることが多くあります。

配慮とは特別なことではなく、「少しの工夫」「少しのゆとり」が生み出す働きやすい環境づくりです。必要に応じて医師や支援機関と連携しながら、安心して働ける職場づくりを目指しましょう。

職場への伝え方と配慮事項

  • 主治医の診断書・意見書を活用:「静かな所で」「指示を一つずつ」など具体的な配慮を文章化する。
  • 産業医との面談:合理的配慮について話し合い、医療と職場の橋渡しに。
  • 支援機関の同席:支援コーディネーターやハローワーク相談員を面談に同席させると安心です 。

受けられる就労支援(行政制度)

高次脳機能障害のある方が働き続けるためには、医療だけでなく、福祉や就労支援機関との連携が重要です。
行政には、こうした連携を支えるための専門機関が設けられています。

高次脳機能障害支援拠点機関

高次脳機能障害支援拠点は、各都道府県に設置されている専門相談機関です。
本人や家族からの相談に応じるだけでなく、医療・福祉・就労支援機関との調整役として中心的な役割を担っています。

主な支援内容は次のとおりです。

・本人・家族からの相談対応
・地域の医療機関、福祉施設、就労支援機関との連携
・関係機関を交えた支援会議の実施
・個別支援計画の検討・助言

高次脳機能障害は、医療・福祉・就労支援が連携して支えることが重要とされており、こうした多職種による協力体制が、就労の安定や社会参加につながると報告されています。

就労移行支援(障害福祉サービス)

18歳以上65歳未満の障害者の方を対象に、最大2年間利用できるサービスです。就労を希望する障害のある方が、職場での業務に慣れるためのトレーニングや、面接対策、履歴書の書き方など、就職活動に必要な準備を受けられます。

高次脳機能障害の方でも、医師の診断と自治体の障害支援区分の認定を受けることで利用できます。

地域障害者職業センター

独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構(JEED)が運営する、全国の「地域障害者職業センター」では、専門職による職業評価や、職業準備訓練、職場実習、職場定着支援などが受けられます。

高次脳機能障害を持つ方の「注意がそれやすい」「指示通りに行動するのが難しい」といった特性を考慮し、作業環境や指導方法の工夫について職場への助言も行われます。

障害者就業・生活支援センター

福祉と雇用の中間に位置する機関として、就職活動のサポートに加えて、生活面での困りごとも一緒に支援してくれるのが特徴です。ハローワークや障害福祉サービスとも連携しており、「働くこと」と「暮らし」の両立を支援します。

 精神障害者保健福祉手帳の取得

高次脳機能障害が「器質性精神障害」に分類される場合、医師の診断内容や要件を満たす場合、精神障害者保健福祉手帳の対象となることがあります。手帳を取得することで、以下のような支援が受けられる可能性があります。

  • 障害者雇用枠への応募
  • 公共交通機関や公共料金の割引
  • 所得税や住民税の控除
  • 就職先での合理的配慮の要請がしやすくなる

自立訓練(生活訓練)

障害福祉サービスの一つとして提供される生活訓練では、毎日の生活リズムを整えたり、社会性を回復するためのプログラムが受けられます。就労前のステップとして、日常生活を安定させるために有効です。

就労定着支援

職に就いた後も、継続して安定的に働き続けるためのサポートを受けられます。高次脳機能障害の方は、就労後に「集中力の低下」「コミュニケーションの困難」などの課題が出やすいため、職場との調整やカウンセリングなどを継続的に行う体制が重要です。

 経済的支援制度

  • 傷病手当金:会社員の方が病気で働けない間、健康保険から給与の約2/3が支給されます。
  • 障害年金:一定の条件を満たせば、国民年金・厚生年金から支給されます。
  • 自立支援医療(精神通院)制度:通院医療費の自己負担が原則1割になる制度です。(所得により上限あり)

まとめ

高次脳機能障害は年齢や職業に関係なく、事故や病気による脳損傷をきっかけに、誰にでも起こりうる障害です。事故や病気をきっかけに、日常生活の「当たり前」が難しくなることもあります。

「見えない病気」だからこそ、まずは自分自身を責めないこと、そして周囲が正しく理解することがとても重要です。医療的リハビリ、職場の工夫、行政の支援を活用しながら、自分に合ったペースで一歩ずつ前進できるといいですね。

理解の輪が広がれば、誰もが安心して暮らし、働くことができる社会に近づいていきます。この文章がその第一歩になれば幸いです。